サービス一覧

「電話相談・現地調査・見積無料」

横浜インサレーション株式会社では、電話相談・現地調査・お見積迄は無料でおこなっております。
熱絶縁に関するご質問やご相談などをお受付しています。また現地調査やお見積依頼もお気軽にお問合せ下さい。

 

電話番号

0120-584-044

受付時間 9:00~21:00

「ワンストップサービス」

横浜インサレーション株式会社では、電話相談・現地調査・お見積・各種書類作成・高品質直接施工を、適正価格にてワンストップでご提供致します。

「サーモグラフィーによる診断」

サーモグラフィーを使用し表面温度を知る事で、経年劣化や破損等による断熱の不具合箇所を詳しく調査する事が出来ます。
それにより必要な部分だけを施工する事が可能になり、無駄を省いたご提案をさせて頂く事が可能です。

「建設キャリアアップシステム」

建設キャリアアップシステム(Construction Career Up System, 略称CCUS)とは、建設業に関わる技能者の資格・社会保険加入状況・現場の就業履歴などを登録・蓄積し、技能者の適正な評価や建設事業者の業務負担軽減に役立てるための仕組みのことで、国土交通省が推進しています。
横浜インサレーション株式会社は建設キャリアアップシステムに企業登録済みです。

「建設サイト(グリーンサイト)」

グリーンサイトとは 労務・安全衛生に関する管理書類(通称「グリーンファイル」)を、クラウド上で簡単に作成・提出・確認できるサービスです。 グリーンファイルを作成する手間や時間、紙で印刷する費用を大幅に削減することで、現場の働き方改革を支援します。
横浜インサレーション株式会社はグリンサイトに企業登録済みです。

「インボイス制度対応」

インボイス制度とは、複数税率に対応した消費税の仕入税額控除の方式で、正式名称は「適格請求書等保存方式」です。 インボイス制度導入後は、一定の要件を満たした適格請求書(インボイス)を売り手が買い手に発行し、双方が適格請求書を保存することで、消費税の仕入税額控除が適用されるようになります。横浜インサレーション株式会社はインボイス制度に対応しています。

ライセンス

「施工認定会社」

横浜インサレーション株式会社は、Armacell Japan 株式会社の施工認定会社です。

「熱絶縁工事業」

建設工事の完成を請け負うことを営業するには、その工事が公共工事であるか民間工事であるかを問わず、建設業法第3条に基づき建設業の許可を受けなければなりません。 ただし、「軽微な建設工事」のみを請け負って営業する場合には、必ずしも建設業の許可を受けなくてもよいこととされています。国や都道府県知事の許認可(建設業許可証)ではこの業種を「熱絶縁工事業」と呼びます。
横浜インサレーション株式会社は、神奈川県知事より熱絶縁工事業の建設業許可をえています。

「熱絶縁施工技能士」

熱絶縁施工技能士とは、国家資格である技能検定制度の一種で、熱絶縁施工に関する学科及び実技試験に合格した者をいう。 (一級、二級)「熱絶縁施工技能士」といいます。
横浜インサレーション株式会社では一級熱絶縁施工技能士による施工が可能です。

「登録保温保冷基幹技能者」

受講者は、次の2つの要件を全て満たしていることが必要です。 熱絶縁工事における保温保冷施工の経験が10年以上で、そのうち職長としての実務 経験が3年以上であること。 1級熱絶縁施工技能士(保温保冷工事作業)の資格を有すること。
登録基幹技能者データベース
では登録基幹技能者とは「建設工事で生産性の向上を図り、品質、コスト、安全面で質の高い施工を確保するためには、現場で直接生産活動に従事する技能労働者、とりわけその中核をなす職長等の果たす役割が重要です。 基幹技能者は、熟達した作業能力と豊富な知識を持つとともに、現場をまとめ、効率的に作業を進めるためのマネジメント能力に優れた技能者で、専門工事業団体の資格認定を受けた者です。現場では、いわゆる上級職長などとして、元請の計画・管理業務に参画し、補佐することが期待されています。」とあります。
横浜インサレーション株式会社では登録保温保冷基幹技能者による施工が可能です。

「職業訓練指導員(48時間講習終了証書)」

「48時間講習」この講習は、職業訓練指導員試験とは別に、職業能力開発促進法施行規則第48条の3の規定に基づいて、「特例」として実施している講習です。(受講資格などの条件はありますが)以下のように、「教科の指導方法」や「労働安全衛生」、「訓練生の心理」や「関係法規」など、全ての「職業訓練指導員の免許職種」に共通する内容を「講習科目」として、「1日8時間」×「通算6日間」の合計「48時間」の全日程を受講し、最終日に実施する「確認テスト」に合格した者には「修了証書」を発行しています。
 その修了証書と、職業訓練指導員の免許職種に対応している「技能検定」の1級や2級の合格証書などを添えて、各都道府県に「職業訓練指導員」の免許交付の申請に行き、各都道府県で審査が終了した後に、職業訓練指導員の免許を受けることができます。

「職業訓練指導員(免許証)」

職業訓練指導員とは、公共職業訓練及び認定職業訓練において、訓練を担当する者をいう。その業務は、公共職業能力開発施設等において、職業のための技能や知識を指導したり、働く人々や産業界が求める教育訓練の内容を的確につかみ、キャリア形成に関する相談支援や教育訓練プログラムにまとめあげる事等である。根拠法は、職業能力開発促進法である。厚生労働省は、平成29年11月24日付けで、公的職業訓練などの指導員である職業訓練指導員の愛称・キャッチコピーを「テクノインストラクター ~技で未来を切り開く~」に決定したことを発表している。

「ものづくりマイスター」

ものづくりに関して優れた技能、経験を有する者を「ものづくりマイスター」として認定・登録し、これら「ものづくりマイスター」が技能競技大会の競技課題などを活用し、中小企業や学校などで若年技能者への実践的な実技指導を行い、効果的な技能の継承や後継者の育成を行うものです。
参考 「ものづくりマイスター」データベース